2019年7月16日火曜日

悪魔の風水師

世界5大風水師と謳われるレイモンドローの能力は既に終わっている。風水、四柱推命、易経…尽く鑑定は外れ、それにも関わらず言い訳ばかりで緊張感もない。色ボケしたレイモンドローはもはやお金を払う価値もなく、教わる価値もない事を生徒達は知らなければいけない。レイモンドローを色仕掛けで狂わせたのは、薫本鵬叶こと、永田葵央叶(ながたあゆか)。この女性風水師は世界中のIFSA会員から白い目で見られながらも、気にすることなくレイモンドローを色ボケさせている。それを見てヒステリーになるレイモンドローの奥様に手を焼き萎縮する生徒たち。こんな人たちが人々の大事な選択を後押しできるわけがない。今後もIFSA日本を私物化し、多くの被害者を出すでしょう!絶対に関わってはいけません。

2019年5月7日火曜日

たった一人でおせちを一億円売り上げる男

たった一人でおせちを一億円売り上げる男

突然ですが、利益が悪いのは、経営者の責任です。

・注文が少ない
・リピートが少ない
・質を保てず料金を下げるしかない
・去年より利益が下がった
・売上は伸びても利益が伸びていない
・今の利益で充分だと自分をごまかしている
・おせちの持つ爆発的な集客力がわからない

これらのどれかに当てはまる経営者は、残念ながら大きな損をされています…

気になり始めた経営者の皆様、下記URLをご参照の後下村直資にご相談ください。

http://cfk1888.pro/特別コンサルティング/

2019年1月13日日曜日

外務省、捕鯨めぐり日本批判の米紙「NYT」社説に反論掲載

米紙ニューヨーク・タイムズが社説で日本の国際捕鯨委員会(IWC)脱退を批判したことを受け、外務省は11日、「日本はクジラの保護に献身的だ」と反論する寄稿を同紙電子版に掲載した。

 寄稿は大菅岳史外務省報道官名義で、同紙の社説が「重要な事実に言及していない」と指摘し、日本は国際法に完全に基づいて行動していると強調。捕鯨は何世紀にもわたる日本文化の一部であり、日本の文化的遺産や産業保護への関心を軽視することは「不快だ」と懸念をあらわにした。

 同紙は12月31日に電子版で「日本はクジラの虐殺をやめよ」との社説を掲載。日本がIWCの脱退を決めたことに「危険で愚かな動き」と指摘し、「国家主義的な政治家の策略に過ぎない」と批判していた。





ヒューマンキッズサイエンス「ロボット教室」

2018年11月23日金曜日

「関東大震災朝鮮人虐殺」として半島の中国人殺害画像を使用…画像加工で日本人の“罪”を作り上げる“土壌”

韓国では、画像のトリミングで日本人の“罪”を作り上げ、「フェイクニュース」とする“土壌”がある。

フェイクをもとに作り上げた歴史を流布し、それを信じているのだ。

2014年9月にニュース専門テレビ局YTNが、関東大震災(1923年)時に起きた朝鮮人虐殺事件の特集番組内で、あるイラストを使用した。

しかし、その原本を確かめると、イラスト上部の文章から、1931年7月に朝鮮半島で起きた中国人殺害事件を描いたものであることがわかるが、放送時に映り込まないように切り取られている。

このようなフェイクを根拠としているため、韓国の世論も有名人も、歴史認識について国際常識を逸脱した騒動を繰り返すのだろう。

2018年2月7日水曜日

【眞子さまご結婚延期】小室さん、先月から3回秋篠宮邸を訪問。延期の判断について話し合い重ねたか

秋篠宮家の長女・眞子さまと小室圭さんの結婚が延期されることが6日、発表されました。
小室さんは、先月3回にわたって秋篠宮邸を訪れていました。延期の判断について、
話し合いを重ねていたものとみられます。

「結婚延期」の発表から一夜明け、小室さんは、笑顔を浮かべて報道陣に一礼し、
横浜市の自宅をあとにしました。

眞子さまも午前10時半すぎ、赤坂御用地から出勤されました。門を出る際には、
やや硬い表情で一礼されました。

一方、秋篠宮ご夫妻は、東京・上野で、日本学術振興会賞などの授賞式に出席されています。
お二人とも、いつもと変わらない表情で公務にあたられています。





ヒューマンキッズサイエンス「ロボット教室」

2018年1月24日水曜日

ビットフライヤー、欧州で仮想通貨取引サービス開始

仮想通貨取引所大手のビットフライヤー(東京・港、加納裕三社長)は23日、欧州連合(EU)各国でサービスを開始したと発表した。ルクセンブルクに設立した子会社を通じて仮想通貨の取引業務を行う認可を同国当局から取得した。サービスの海外展開は昨年11月に始めた米国に続く形だ。

ビットフライヤーによると、欧州ではまず取引量の多い専業トレーダー向けにサービスを始め、ビットコインに対応する。2018年中にライトコインやイーサリアム、ビットコインキャッシュなども順次追加する。日本と米国、欧州での仮想通貨交換業のライセンス取得は同社が初めてという。

 ビットフライヤーはサンフランシスコやルクセンブルクに子会社を設立するなどグローバル展開を推し進めており、「20年代前半には海外収益が過半を占める」(加納社長)とみている。同社は日本経済新聞社のグループ企業、QUICKが出資している。





伊藤園のトクホのお茶「緑茶習慣」

2018年1月15日月曜日

公文書管理に「高い倫理」 専門職「アーキビスト」養成へ職務基準書

国立公文書館が公文書管理の専門職「アーキビスト」養成に向け、職能要件を定めた職務基準書を策定したことが11日、判明した。職務遂行上の基本姿勢として、常に公平・中立を守るとともに、圧力に屈しない高い倫理観と誇りを持つように求めた。森友、加計学園問題で批判を浴びた国の公文書管理の態勢を整備する狙いもある。政府関係者が明らかにした。

 日本は欧米諸国と比べて公文書館の規模や職員数で大きく劣っている上、アーキビストに公的資格を付与する制度もない。国立公文書館は1年程度の周知期間を設け、来年1月にも正式決定する。職員の研修カリキュラムなどに反映させていく方針だ。





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